有給休暇取得率が高い企業ランキング｜新卒が入社前に確認すべきデータと業界別比較

「有給休暇って、本当にちゃんと取れるのだろうか」――就職活動を進めるなかで、そんな不安を感じたことはないでしょうか。企業の採用ページには「ワークライフバランスを重視」「有給取得を推進」といった言葉が並びますが、実際の有給取得率がどの程度なのかは、意外と見えにくいものです。給与や勤務地だけでなく、有給取得率が高い企業を事前に調べておくことは、入社後の働き方を左右する重要な情報収集です。本記事では、新卒就活生が知っておくべき有給取得率の基本知識から、企業ランキング、業界別比較、さらに入社前の確認方法やよくある失敗例まで、網羅的に解説します。

有給取得率とは？新卒就活生が知っておくべき基本知識

有給取得率の定義と計算方法

有給取得率とは、企業が従業員に付与した年次有給休暇の日数に対して、実際に従業員が取得した日数の割合を示す指標です。計算式は以下のとおりです。

有給取得率（%）＝ 実際に取得した有給日数 ÷ 付与された有給日数 × 100

たとえば、年間20日の有給休暇が付与され、そのうち16日を取得した場合、有給取得率は80%となります。この数値が高いほど、従業員が付与された有給休暇を実際に使えている企業であることを意味します。

注意すべき点として、有給取得率は「付与日数」を分母としているため、付与日数自体が少ない企業では、取得率が高く見えても実際の休暇日数は少ないケースがあります。新卒就活生がこの指標を確認する際には、取得率だけでなく「付与日数」と「取得日数」の両方をセットで見ることが大切です。

日本企業の平均有給取得率の推移

厚生労働省が毎年公表している「就労条件総合調査」によると、日本企業全体の有給取得率は年々上昇傾向にあります。2019年4月に施行された働き方改革関連法により、年10日以上の有給休暇が付与される労働者に対して年5日の取得が義務化されたことが、大きな転機となりました。

具体的な推移を見ると、2018年の取得率は52.4%でしたが、義務化後の2019年には56.3%へ上昇し、2022年には62.1%に達しました。さらに2023年の調査では65.3%と過去最高を更新しています。しかし、政府が掲げる「2025年までに70%」という目標にはまだ届いておらず、企業間・業界間での格差も依然として大きい状況です。

この平均値を一つの基準として、志望企業の有給取得率が平均を上回っているかどうかを確認することで、客観的な判断材料を得ることができます。

なぜ新卒が有給取得率を確認すべきなのか

新卒で入社する企業は、社会人としてのキャリアの出発点です。入社後に「思っていた働き方と違う」と感じて早期離職してしまうケースは少なくありません。厚生労働省のデータによると、新卒入社後3年以内の離職率は大卒で約3割に上ります。その理由の一つに「労働条件・休日・休暇への不満」が挙げられています。

有給取得率は、その企業が従業員の休暇取得をどの程度尊重しているかを数値で示すものです。有給取得率が高い企業は、単に休みが多いだけでなく、「休むことに対する心理的ハードルが低い職場文化」が根付いている可能性が高いと考えられます。新卒として入社する際、上司や先輩が率先して有給を取得している環境であれば、自分自身も安心して休暇を取ることができるでしょう。

また、有給取得率が高い企業ランキングを確認することは、企業研究の質を高めることにも直結します。給与額や知名度だけではわからない「働きやすさ」の実態を知るための有力な指標として、ぜひ就職活動の初期段階から意識しておきましょう。

有給取得率が高い企業ランキング【最新データ】

有給取得率上位企業の一覧

東洋経済新報社が発行する『CSR企業総覧』や『就職四季報』では、各企業の有給取得率が掲載されています。これらの公開データをもとに、有給取得率が高いとされる代表的な企業を紹介します。以下は近年の公開情報に基づく上位企業の一例です。

順位	企業名	業界	有給取得率（目安）	平均取得日数（目安）
1	トヨタ自動車	自動車	約96%	約19日
2	ホンダ（本田技研工業）	自動車	約95%	約19日
3	味の素	食品	約92%	約17日
4	ソニーグループ	電機・IT	約87%	約16日
5	パナソニック	電機	約85%	約16日
6	NTTデータ	IT・通信	約83%	約15日
7	旭化成	化学・素材	約80%	約15日

※上記の数値は各社の統合報告書・CSRレポート・就職四季報などの公開情報をもとにした参考値です。年度や集計方法により変動するため、最新の情報は各社の公式発表を確認してください。

このランキングを見ると、自動車業界のメーカーが上位に名を連ねていることがわかります。特にトヨタ自動車やホンダは、労働組合との協定に基づく計画的な有給消化の仕組みが整っており、取得率が極めて高い水準を維持しています。

ランキング上位企業に見られる共通点

有給取得率が高い企業ランキングの上位に入る企業には、いくつかの共通した特徴があります。

• 計画年休制度の導入：会社全体で有給休暇の取得日をあらかじめ設定する制度を導入しており、個人の判断に委ねるのではなく組織的に取得を推進している。
• 労働組合の存在と交渉力：労使間で有給取得に関する具体的な目標値を定め、達成に向けた取り組みを毎年行っている。
• 管理職の率先取得：上司が積極的に有給を取得することで、部下も取得しやすい雰囲気が醸成されている。
• 業務の属人化防止：一人が休んでも業務が滞らないよう、チーム体制やマニュアル整備が進んでいる。
• 経営層のコミットメント：有給取得率をKPIとして経営指標に組み込み、全社的な目標として管理している。

これらの特徴は、単に「休みやすい」というだけでなく、業務効率化や組織マネジメントの質の高さを反映しています。新卒で企業を選ぶ際には、有給取得率の数字の裏にあるこうした仕組みまで目を向けることで、より精度の高い企業研究が可能になります。

有給取得率が高い代表企業を徹底比較

トヨタ自動車｜製造業トップクラスの取得率を実現する仕組み

トヨタ自動車は、有給取得率が高い企業として常にランキング上位に位置する日本を代表するメーカーです。同社の有給取得率は例年95%を超えており、付与される年間20日の有給休暇をほぼ全日取得できている状況です。

この高い取得率を支えているのが、「計画年休」と呼ばれる制度です。トヨタでは、年間の稼働カレンダーにあらかじめ有給取得日が組み込まれており、大型連休の前後に有給を充てることで長期休暇を実現しています。ゴールデンウィーク、夏季、年末年始の各長期休暇は9日から11日程度の連続休暇となるケースが多く、これに計画年休が含まれる形です。

また、トヨタには強力な労働組合（トヨタ自動車労働組合）が存在し、毎年の春闘では賃金だけでなく有給取得に関する交渉も行われています。労使一体となって取得率向上に取り組む姿勢が、長年にわたる高水準の維持につながっています。

新卒就活生にとってのポイントとしては、トヨタは製造部門と事務・技術部門で働き方が異なるため、配属先によって有給取得のスタイルに若干の違いがある点を理解しておく必要があります。ただし、いずれの部門でも全社的な取得推進の方針が浸透しているため、取得率自体に大きな差は生じにくいとされています。

ソニーグループ｜多様な働き方を支える柔軟な休暇制度

ソニーグループは、電機・エンタテインメント・金融など多角的な事業を展開するグローバル企業です。同社の有給取得率は約85～90%の水準で推移しており、有給取得率が高い企業ランキングでも安定して上位に位置しています。

ソニーの特徴は、有給休暇だけでなく休暇制度全体の充実度にあります。通常の年次有給休暇に加え、フレックス休暇やリフレッシュ休暇など、多様な休暇メニューが用意されています。また、フレックスタイム制やリモートワーク制度の活用により、時間と場所に縛られない柔軟な働き方が推進されています。

こうした柔軟な制度設計は、社員の自律性を重視するソニーの企業文化と深く結びついています。「自分の仕事に責任を持ちながら、必要な休暇はしっかり取得する」という考え方が浸透しており、休むことへの後ろめたさを感じにくい環境が整っています。

新卒で応募を検討する場合は、ソニーグループ内の事業会社によって制度の詳細が異なる可能性があるため、自分が志望する事業分野の具体的な制度を確認することが重要です。

味の素｜食品業界をリードする「働きがい改革」の取り組み

味の素は、食品業界のリーディングカンパニーとして知られると同時に、働き方改革の先進企業としても高い評価を受けています。同社の有給取得率は90%前後の高水準を維持しており、有給取得率が高い企業ランキングにおいても常連の存在です。

味の素が注目される理由の一つが、「所定労働時間の短縮」と「有給取得推進」を同時に進めている点です。同社は2017年度から所定労働時間を1日7時間15分に短縮し、さらに有給取得の推進を組み合わせることで、年間の総実労働時間を大幅に削減することに成功しました。この取り組みは「働きがい改革」と名付けられ、単なる時短ではなく、生産性の向上と従業員のウェルビーイング向上を両立させる包括的な施策として展開されています。

また、味の素ではテレワークの活用やコアタイムなしのフレックスタイム制など、働く場所や時間の柔軟性を高める取り組みも進んでいます。有給取得率の高さは、こうした制度全体の相乗効果によって実現されているといえます。

新卒就活生にとっては、食品メーカーとしての安定した事業基盤に加え、先進的な働き方改革を実践している点が大きな魅力となるでしょう。

3社の比較表

比較項目	トヨタ自動車	ソニーグループ	味の素
有給取得率（目安）	約96%	約87%	約92%
平均取得日数（目安）	約19日	約16日	約17日
所定労働時間	1日7時間40分（工場は交替勤務あり）	1日7時間45分（フレックス制あり）	1日7時間15分
特徴的な制度	計画年休制度、連続休暇の仕組み	フレックス休暇、リモートワーク	所定労働時間短縮、働きがい改革
テレワーク対応	部門により対応（事技系中心）	全社的に推進	全社的に推進
労働組合	あり（強い交渉力）	あり	あり

3社を比較すると、有給取得率が高い水準にある点は共通していますが、その実現方法には各社の企業文化が色濃く反映されていることがわかります。トヨタは計画的・組織的な管理、ソニーは個人の自律性と柔軟性、味の素は制度改革と生産性向上の両立という、それぞれ異なるアプローチを取っています。新卒として志望先を選ぶ際には、自分自身の価値観や働き方の希望に合った企業風土を見極めることが重要です。

業界別に見る有給取得率の傾向と注意点

有給取得率が高い業界とその理由

有給取得率は業界によって大きな差があります。厚生労働省の「就労条件総合調査」のデータを参考にすると、業界別の有給取得率には以下のような傾向が見られます。

業界	有給取得率の目安	特徴
電気・ガス・水道業	約74%	インフラ系は労働条件が安定しており取得率が高い
情報通信業	約66%	リモートワーク普及とIT企業の柔軟な制度が寄与
製造業	約65%	計画年休制度を導入する大手メーカーが平均を押し上げ
金融・保険業	約64%	コンプライアンス意識の高さが取得推進に影響
運輸・郵便業	約55%	人手不足やシフト勤務の影響で取得が難しいケースも
宿泊・飲食サービス業	約49%	土日祝日の稼働が多く、まとまった休暇を取りにくい
建設業	約52%	工期の制約や人手不足が取得率に影響

有給取得率が高い業界の上位には、電気・ガス・水道といったインフラ系、情報通信業、製造業が並びます。これらの業界は、事業の安定性が高く、計画的な人員配置やシフト管理が比較的行いやすいことが共通しています。特にインフラ系企業は、公共性の高さゆえに労働環境の整備が進んでおり、有給取得率も高い水準を維持しています。

また、製造業では前述のトヨタ自動車やホンダのように、工場の稼働カレンダーと連動した計画年休制度が普及しており、これが業界全体の取得率を底上げしています。情報通信業では、リモートワークやフレックスタイム制の導入率が高く、働き方の柔軟性が有給取得のしやすさにつながっています。

有給取得率が低くなりがちな業界とその背景

一方で、宿泊・飲食サービス業や建設業は、有給取得率が相対的に低い傾向にあります。宿泊・飲食業は土日祝日やゴールデンウィーク・年末年始が繁忙期にあたるため、世間一般の休日に合わせた休暇取得が難しいという構造的な課題を抱えています。また、慢性的な人手不足により、一人が休むと他のスタッフへの負担が大きくなるという問題もあります。

建設業では、工事の工期が厳格に管理されているため、工期内の有給取得が困難な現場が少なくありません。ただし、2024年4月からは建設業にも時間外労働の上限規制が適用されるようになり、今後は有給取得率の改善も期待されています。

新卒としてこれらの業界を志望する場合は、業界全体の平均値だけでなく、個別企業の取り組みに注目することが大切です。同じ業界内でも、有給取得率が高い企業とそうでない企業の差は大きく、企業単位での比較が欠かせません。たとえば飲食業界でも、大手チェーンではシフト管理の高度化や人員の余裕を確保することで取得率を改善している企業が存在します。

業界平均だけで判断しないことの重要性

業界別の有給取得率はあくまでも「平均値」です。同じ製造業でも、大手メーカーと中小企業では取得率に大きな開きがあります。また、同一企業内でも本社勤務と現場勤務、営業職と管理部門では事情が異なるケースがあります。

したがって、「この業界は有給取得率が高いから安心」「この業界は低いから避けよう」という短絡的な判断は避けるべきです。業界の傾向を大まかに把握したうえで、個別企業の制度・実績・風土を丁寧に調べることが、新卒の企業選びにおいて最も重要なステップとなります。

新卒が入社前に有給取得率を確認する具体的な方法

就職四季報・企業のCSRレポートを活用する

有給取得率のデータを効率的に収集するための最も信頼性の高い情報源の一つが、東洋経済新報社が発行する『就職四季報』です。就職四季報には、主要企業の有給取得率、平均取得日数、離職率、平均年収、残業時間などのデータが一覧で掲載されており、企業比較に非常に役立ちます。総合版だけでなく「女性版」や「優良・中堅企業版」もあるため、志望先に合わせて活用しましょう。

また、上場企業の多くは自社のウェブサイトで「統合報告書」「サステナビリティレポート」「CSRレポート」などを公開しており、その中に有給取得率の実績が記載されていることが少なくありません。企業の公式データであるため信頼性が高く、過去数年分の推移を確認することもできます。

さらに、厚生労働省が運営する「女性の活躍推進企業データベース」では、各企業が自主的に公表している有給取得率のデータを検索・閲覧することが可能です。これらの情報源を組み合わせることで、志望企業の有給取得率を正確に把握することができます。

OB・OG訪問や企業説明会で質問する

公開データでは得られない「生の情報」を入手するためには、OB・OG訪問や企業説明会の場を活用することが効果的です。ただし、有給取得率に関する質問は聞き方に工夫が必要です。ストレートに「有給は取れますか？」と質問すると、「休むことばかり気にしている」という印象を与えかねません。

効果的な質問の例を以下に挙げます。

• 「御社では年間の休暇取得に関して、何か推進施策はありますか」
• 「繁忙期と閑散期で、有給の取りやすさに違いはありますか」
• 「入社1年目の社員は、どのようなタイミングで有給を取得されていますか」
• 「チームで業務をカバーし合う体制は整っていますか」

このように、制度や組織体制に関する質問として聞くことで、自然な形で有給取得の実態を把握することができます。また、OB・OGに対しては「実際に昨年何日くらい有給を取得されましたか」と具体的に尋ねることも有効です。

口コミサイトの活用と注意点

OpenWorkや転職会議といった口コミサイトには、現職者・退職者による有給取得の実態に関する投稿が多数掲載されています。部署ごとの違いや、管理職と一般社員の温度差など、公式データだけではわからないリアルな情報を得られることが口コミサイトの強みです。

ただし、口コミサイトの情報を利用する際には、いくつかの注意点を理解しておく必要があります。

• 退職者の投稿にはネガティブバイアスがかかりやすい：退職を決意した人は、企業に対して不満を抱えている場合が多く、実態以上に否定的な内容が書かれる傾向があります。
• 投稿時期の確認が重要：数年前の口コミは現在の状況を反映していない可能性があります。特に制度改革が進んでいる企業では、古い情報に引きずられないよう注意が必要です。
• 一つの投稿だけで判断しない：複数の投稿を横断的に読み、共通して言及されている内容を抽出することで、より客観的な判断が可能になります。

口コミサイトはあくまでも補助的な情報源として位置づけ、公式データやOB・OG訪問の情報と照らし合わせて総合的に判断することが大切です。

よくある失敗例と対策｜有給取得率だけで企業を選ぶリスク

失敗例1：数字の高さだけを見て判断してしまう

「有給取得率90%以上だから良い企業に違いない」と、数字だけを見て安心してしまうのは新卒就活生に多い失敗パターンです。有給取得率の数字が高くても、以下のようなケースがありえます。

• 付与日数が少ない：たとえば付与日数が10日で取得日数が9日であれば取得率は90%ですが、実際に休める日数は9日にすぎません。付与日数が20日で取得率70%の企業のほうが、取得日数は14日と多くなります。
• 取得を「させられている」ケース：会社が有給取得日を一方的に指定し、自由に取得できる日数はごくわずかという企業も存在します。計画年休そのものは合法的な制度ですが、従業員の自主性がほとんど認められていない場合は注意が必要です。
• 残業時間が多い：有給取得率は高くても、日常的な残業時間が極端に長い企業では、有給を取得しても別の日に長時間労働を強いられる可能性があります。

対策：有給取得率を確認する際は、付与日数・取得日数・残業時間・離職率など、複数の指標をセットで確認するようにしましょう。一つの数字だけに注目するのではなく、「総合的な働きやすさ」を判断する姿勢が重要です。

失敗例2：部署・職種による差を見落とす

企業全体の有給取得率が高くても、自分が配属される可能性のある部署では事情が異なるケースがあります。たとえば、以下のような差が生じることがあります。

• 営業部門は取引先の都合に左右されるため、管理部門と比べて取得率が低い
• プロジェクトの納期が厳しい部門では、繁忙期に有給を取得しにくい
• 少人数のチームでは、一人が休むと業務が回らなくなるため、取得をためらう雰囲気がある

企業の公式発表値はあくまでも全社平均であり、部門別・職種別のデータが公開されていることは稀です。そのため、公開データだけでは自分が実際に経験する有給取得環境を正確に予測することは難しいのが現実です。

対策：OB・OG訪問の際に、自分が志望する職種・部門の先輩に直接話を聞くことが最も有効です。「営業部門では実際にどの程度有給を取得されていますか」「繁忙期はいつ頃で、その時期の休暇取得状況はいかがですか」など、具体的に尋ねましょう。

失敗例3：有給取得率を唯一の判断基準にしてしまう

有給取得率が高い企業ランキングを参考にすること自体は正しいアプローチですが、企業選びの判断基準がそれだけに偏ってしまうのは危険です。いくら有給が取りやすくても、仕事内容にやりがいを感じられなかったり、人間関係に問題があったり、キャリアの成長が見込めなかったりすれば、入社後の満足度は高くなりません。

実際に、有給取得率の高さに惹かれて入社したものの、「仕事内容が合わなかった」「希望のキャリアパスがなかった」という理由で早期離職に至る新卒社員もいます。

対策：有給取得率は、企業選びにおける重要な指標の「一つ」として位置づけましょう。仕事内容・成長機会・社風・給与水準・勤務地・福利厚生など、複数の軸で企業を評価し、自分にとっての優先順位を明確にしたうえで、総合的に判断することが大切です。以下のような評価軸を設定し、志望企業ごとに点数化して比較する方法も効果的です。

評価軸	配点（例）	A社	B社	C社
仕事内容への関心	25点	20	22	18
有給取得率・休暇制度	20点	18	15	19
給与水準	20点	16	18	15
成長機会・研修制度	20点	14	17	16
社風・職場の雰囲気	15点	12	13	11
合計	100点	80	85	79

このように複数の軸を設定して点数化することで、有給取得率を含めた総合的な判断がしやすくなります。配点は自分の価値観に合わせて自由にカスタマイズしてください。

就職活動成功までのロードマップ

STEP1：企業研究を行う。

気になっている企業について企業研究を行いましょう！
業界だけでなんとなく判断して応募してしまうと、入社後のミスマッチにつながる可能性があります。
応募前に、その企業がどのような事業を展開しているのか、どんな強みを持っているのかを確認しておくことが大切です。

「まだ気になる企業が見つからない…」「業界も正直まだ絞れていない…」という方も大丈夫です。
就活は“自分から探す”だけが方法ではありません。
最近は、企業側からスカウトが届く“逆求人型”サービスを活用する学生も増えています。

企業があなたのプロフィールを見たうえでスカウトを送る仕組みなので、
・自己PRやガクチカをしっかり読んでくれている
・あなたの強みに興味を持った企業から声がかかる
・知らなかった優良企業と出会える
といったメリットがあります。

「自分がまだ知らない企業」から声がかかることで、視野が一気に広がることも少なくありません。

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その代表的なサービスがOfferBoxです！

登録は無料で、プロフィールを入力しておくだけでOK！
早めに登録しておくほど、企業に見てもらえるチャンスも広がります！

「まだ何も決まっていない」という段階でも大丈夫です。
まずは一歩踏み出して、チャンスを広げてみてください！

STEP2：書類選考（1次選考）

特に本選考では、多くの企業で最初の関門となるのがES（エントリーシート）です。

ESでは主に、
・志望動機
・ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）
・あなたの強み・自己PR
といった項目が問われます。

ここでの完成度によって、
その次の面接に進めるかどうかが決まりますし、
面接でもESの内容をもとに質問をされるため、非常に重要なステップです。
ただ、「何を書けばいいのかわからない」「他の人はどんな内容を書いているの？」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

そんなときに役立つのが、実際に選考を受けた先輩たちのESを参考にできるサービスです！
企業ごとの選考体験談や通過ESを確認できる就活会議を活用すれば、
志望企業の傾向や評価されやすいポイントを事前に把握し、それらを対策したESを作成できます！

実際に115,000枚の選考情報が登録されていて、選考対策の力になること間違いなしです！
まずは気になる企業の選考情報をチェックして、ES対策の精度を高めていきましょう！

STEP3：面接選考（2次選考〜最終選考）

書類選考を通過すると、面接が始まります。
ここからが選考の本番です。
面接の場面では「みなさんが強みや経験を活かして働いている姿」をイメージできるかどうか、が選考通過の鍵になります！

その姿をイメージさせるためには、就活生であるみなさん自身が、実際に「その企業で働いているイメージ」を持っている必要があります！
では、どうやって、そのイメージを持つのか？
それは、OB訪問を行い、「実際に働いている社員の方と話す」ことが1番効果的です。

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Matherを利用して、OB訪問を行い、選考を突破しましょう！

就活生の皆さんへ
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そんな経験がある方もいるのではないでしょうか。

でもそれ、落ち込む必要はありません。
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企業側も「実力がある学生」と分かったうえで声をかけてくれるため、他のスカウトサービスと比べて選考がスムーズに進みます！

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まとめ｜有給取得率を正しく理解し、後悔のない企業選びを

本記事では、有給取得率が高い企業ランキングの紹介を軸に、新卒就活生が入社前に確認すべきデータや業界別比較、具体的な確認方法、そしてよくある失敗例と対策について詳しく解説しました。最後に、重要なポイントを整理します。

• 有給取得率は「働きやすさ」を測る重要な指標の一つ。日本企業の平均は65%前後であり、これを基準に志望企業の水準を判断できる。
• 有給取得率が高い企業には共通点がある。計画年休制度、労働組合の交渉力、管理職の率先取得、業務の属人化防止といった仕組みが整っている。
• 業界によって取得率に大きな差がある。インフラ系や製造業は高い傾向にあり、宿泊・飲食や建設業は低めの傾向があるが、企業単位での確認が不可欠。
• トヨタ自動車・ソニーグループ・味の素など、高い取得率を実現している代表企業には、それぞれ異なるアプローチと企業文化がある。
• 情報収集には就職四季報・CSRレポート・OB訪問・口コミサイトを組み合わせて活用することで、公式データと実態の両面から判断できる。
• 有給取得率だけで企業を選ぶのは危険。付与日数・残業時間・部署差・仕事内容・成長機会など、複数の軸で総合的に評価することが大切。

有給取得率は、数字として可視化されているがゆえに比較しやすい指標ですが、その数字の裏にある企業の姿勢や制度、職場文化まで掘り下げてこそ、本当の意味で役立つ情報になります。入社後に「こんなはずではなかった」と後悔しないために、本記事で紹介した方法を参考に、丁寧な企業研究を進めてください。

有給取得率が高い企業ランキングを出発点として、自分自身の価値観やキャリアビジョンに合った企業を見つけ、納得のいく就職活動を実現しましょう。新卒の皆さんが、充実した社会人生活の第一歩を踏み出せることを願っています。