【28卒向け】初任給が高い企業とは？新卒年収の仕組み・業界別水準・ランキングの読み方を徹底解説

初任給が高い企業を調べる前に知っておくべきこと

この記事は28卒の就活生向けです。初任給が高い企業の仕組みや業界別の相場、ランキングの正しい読み方がわかります。

「初任給が高い企業に入りたい」と考える就活生は多いでしょう。しかし、初任給の数字だけで企業を選ぶと後悔する可能性があります。

初任給には基本給以外の手当が含まれるケースがあります。見かけの金額と実際の待遇にギャップが生じることも珍しくありません。

本記事では、新卒の初任給がどう決まるのかという仕組みから解説します。業界別の水準比較や代表企業の実名紹介、ランキングを読むときの注意点まで網羅しました。

就活の企業選びで「年収」を重要な軸にしている方は、ぜひ最後まで読んでください。

初任給とは？新卒が理解すべき基本の仕組み

まず結論からお伝えします。初任給とは、入社して最初にもらう月給のことです。ただし、手取り額とは異なります。

この基本を知らないまま企業を比較すると、判断を誤る原因になります。ここでは新卒の初任給に関する仕組みを3つの視点で解説します。

初任給・基本給・手取りの違いを整理する

初任給が高い企業を探すうえで、まず3つの用語を正確に区別しましょう。混同したまま企業を比較している就活生は少なくありません。

• 初任給：入社後最初に支給される月給の総額。各種手当を含む場合が多い
• 基本給：手当を除いた給与の土台部分。賞与や退職金の算出基準になることが多い
• 手取り：初任給から社会保険料や所得税などを差し引いた実際の受取額

たとえば初任給が30万円と記載されていても、基本給は22万円で残りが固定残業代というケースがあります。この場合、賞与の計算基準は22万円です。

一方、初任給25万円でも基本給が25万円なら、賞与を含めた年収は前者を上回る可能性があります。数字の内訳を確認する習慣をつけましょう。

また、手取り額は初任給のおよそ75〜85%が目安です。初任給30万円なら手取りは約23〜25万円程度になります。

初任給はどうやって決まるのか

企業が初任給を設定する際には、複数の要素が影響します。主な決定要因は以下のとおりです。

• 学歴：大卒・院卒で初任給に差を設ける企業が大半
• 業界の収益構造：利益率の高い業界ほど初任給も高くなりやすい
• 企業規模：大企業は福利厚生で還元し、ベンチャーは現金給与で還元する傾向がある
• 職種：技術職やコンサル職は専門性に応じて初任給が高い
• 地域：東京勤務の場合は地域手当が加算されることが多い

近年は人材獲得競争の激化により、初任給の引き上げが加速しています。2024年には上場企業の約4割が初任給を引き上げたというデータもあります。

ただし、仕組みとして重要なのは「なぜ高いのか」です。利益率が高いから高いのか、人手不足だから高いのかで、入社後の待遇は大きく変わります。

「初任給が高い＝良い企業」とは限らない理由

初任給が高い企業のなかには、注意すべきパターンがあります。新卒の就活生が見落としやすいポイントを挙げます。

• 固定残業代（みなし残業代）が初任給に含まれている
• 賞与が少ない、または業績連動で安定しない
• 昇給幅が小さく、30代以降の年収が伸びにくい
• 離職率が高く、高い初任給で人を集めている

初任給は入社時の一時的な数字にすぎません。年収全体、さらには生涯賃金の視点で比較することが大切です。

【業界別】初任給が高い企業の水準を徹底比較

ここからは、業界ごとの初任給の相場を具体的に見ていきます。どの業界が高く、どの業界が低いのかを把握しておくと、企業選びの軸が定まります。

業界別・新卒初任給の相場一覧

以下の表は、主要業界における大卒の初任給相場をまとめたものです。厚生労働省の賃金構造基本統計調査や各社の公開情報をもとに、おおよその水準を示しています。

業界	初任給の目安（月額）	特徴
総合商社	26万〜30万円	賞与が厚く年収ベースでは業界トップクラス
コンサルティング	28万〜40万円	外資系は初任給が特に高い。成果主義の傾向が強い
IT・通信	25万〜35万円	メガベンチャーや外資ITで高水準。スキルで差がつく
金融（銀行・証券・保険）	24万〜28万円	メガバンクは安定的。証券は成果報酬の比率が高い
メーカー（製造業）	22万〜27万円	初任給は控えめだが福利厚生が充実している企業が多い
不動産・デベロッパー	25万〜30万円	大手デベロッパーは賞与含め高年収。営業職はインセンティブあり
広告・マスコミ	24万〜28万円	大手は高いが中小との差が大きい
小売・サービス	21万〜25万円	業界全体では低めだが一部の大手は例外的に高い
公務員・教育	21万〜24万円	初任給は低めだが、安定性と福利厚生に強み

この表からわかるとおり、初任給が高い企業はコンサル・IT・総合商社に集中しています。ただし、仕組みとして賞与や福利厚生を含めた年収で見ると順位が変わることもあります。

たとえばメーカーは初任給こそ控えめですが、社宅制度や家賃補助で実質的な可処分所得が高くなるケースがあります。

初任給が高い代表企業を実名で比較

ここでは、新卒の初任給が高い企業として知られる代表的な5社を比較します。公開情報にもとづく参考値です。

企業名	業界	初任給（大卒・月額）	備考
キーエンス	精密機器メーカー	約28万円	平均年収は国内トップクラス。賞与が年収の大部分を占める
三菱商事	総合商社	約30万円	賞与・各種手当を含めた年収水準が非常に高い
ファーストリテイリング	小売（アパレル）	約33万円	2025年に初任給を大幅引き上げ。グローバル基準の報酬体系
野村総合研究所（NRI）	ITコンサル	約28万円	コンサルとITの両軸。昇給スピードも速い
メルカリ	IT（メガベンチャー）	約35万円以上	個人のスキルに応じて初任給が変動するオファー制

注目すべき点は、各社で初任給の仕組みが異なることです。キーエンスは賞与比率が極めて高く、初任給だけでは年収の全体像がつかめません。

メルカリのように個人の能力で初任給が変わるオファー制を採用する企業も増えています。新卒でも一律ではない給与体系が広がりつつあるのです。

ファーストリテイリングは小売業でありながら、初任給を大幅に引き上げて話題になりました。業界の常識にとらわれない報酬設計を行う企業が増えている点は、28卒の就活生にとって追い風といえます。

外資系企業の初任給が高い理由

外資系コンサルや外資系IT企業は、初任給が国内企業より高い傾向があります。その理由は主に3つです。

• 成果主義の報酬体系：年功序列ではなく、ポジションと成果で給与が決まる
• 退職金制度がない場合が多い：退職金の代わりに現金給与を上乗せしている
• グローバル共通の報酬水準：海外拠点と同等の給与レンジが適用される

ただし、外資系は「アップ・オア・アウト」の文化がある企業も存在します。初任給が高い反面、成果が出なければ昇進できず、退職を促されるリスクがあります。

初任給の高さだけでなく、自分のキャリアプランとの相性を見極めることが重要です。

企業規模・職種で変わる初任給の実態

同じ業界でも、企業規模や職種によって初任給は大きく変わります。ここでは規模別・職種別の違いを解説します。

大手企業とベンチャー企業の初任給を比較する

「大手企業のほうが初任給は高い」と思われがちですが、実態は異なります。近年はベンチャー企業のほうが初任給を高く設定するケースが増えています。

比較項目	大手企業	ベンチャー企業
初任給の水準	22万〜30万円が中心	25万〜40万円と幅が広い
賞与	年2回・計4〜6か月分が多い	少ない、または業績連動型が多い
福利厚生	社宅・住宅手当・退職金が充実	最低限の場合が多い
昇給の仕組み	年功要素がやや残る安定型	実力次第で大幅昇給もあり得る
年収の安定性	景気変動に比較的強い	企業の業績に左右されやすい

大手企業は初任給が突出して高くなくても、賞与や福利厚生を含めた実質年収が高い傾向があります。特に社宅や家賃補助は、金額に換算すると月5〜10万円相当になることもあります。

一方、ベンチャー企業は初任給を高く設定して人材を集める戦略をとることがあります。その場合、賞与や退職金が少ない仕組みになっていないか、確認が必要です。

職種別の初任給差を把握する

同じ企業でも、職種によって初任給が異なるケースがあります。特にIT企業や総合商社では、職種別採用が広がっています。

• 総合職（営業・企画）：最も一般的な区分。初任給は企業の標準水準
• 技術職（エンジニア・研究開発）：理系院卒の場合、大卒より2〜3万円高い企業が多い
• コンサルタント職：成果主義の傾向が強く、初任給から高水準
• データサイエンティスト・AI職：専門人材の争奪戦で初任給が急上昇中

たとえばソニーグループでは、AIやデータ分析の専門人材に対して、通常の初任給とは異なる報酬体系を用意しています。スキルの希少性が初任給に直結する時代になっています。

新卒であっても、専門性やスキルをアピールできれば、高い初任給を獲得できる可能性が広がっているのです。

院卒と学部卒で初任給はどれくらい違うのか

大学院修了者と学部卒では、初任給に月額2〜4万円の差がある企業が多いです。年間にすると24〜48万円の差になります。

厚生労働省の調査によると、大卒の平均初任給は約23万円、院卒は約27万円です。特に理系の院卒はメーカーやIT企業で優遇される傾向があります。

ただし、2年間の大学院の学費や機会費用を考慮する必要があります。単純に初任給だけで院進を判断するのではなく、キャリア全体で考えましょう。

初任給ランキングの正しい読み方

就活サイトや経済誌では、「初任給が高い企業ランキング」が多数公開されています。しかし、ランキングをそのまま信じるのは危険です。正しい読み方を身につけましょう。

ランキングに載る数字の裏側を確認する

初任給ランキングには、いくつかの落とし穴があります。新卒の就活生が見落としがちなポイントを整理します。

• 固定残業代を含んだ金額：月40〜45時間分のみなし残業代が初任給に含まれている場合がある
• 地域手当を含んだ金額：東京勤務の場合の金額であり、地方勤務では下がる
• 総合職のみの金額：一般職や特定職種は異なる給与体系の可能性がある
• 大卒か院卒かの区別：院卒の金額が表示されていることがある

ランキング上位の企業に応募する前に、必ず募集要項の「給与」欄を確認してください。「基本給」「固定残業代」「諸手当」の内訳が記載されているはずです。

内訳が不明瞭な場合は、説明会やOB・OG訪問で直接確認することをおすすめします。仕組みを理解したうえで比較することが大切です。

見落としがちな「固定残業代」の仕組み

固定残業代（みなし残業代）は、初任給を高く見せる大きな要因です。新卒の就活生は特に注意が必要です。

たとえば、以下の2社を比較してみましょう。

比較項目	A社	B社
初任給（月額）	32万円	25万円
基本給	22万円	25万円
固定残業代	10万円（45時間分）	なし
賞与（年間）	基本給の2か月分＝44万円	基本給の5か月分＝125万円
想定年収	約428万円	約425万円

A社は初任給が7万円高く見えます。しかし、年収で比較するとほぼ同額です。

さらにA社は45時間の残業が前提です。B社は残業代が別途支給されるため、残業した分だけ年収が上がります。実質的にはB社のほうが条件が良い可能性が高いのです。

このように、初任給の数字だけでは企業の待遇は判断できません。ランキングを見るときは、必ず内訳を確認する習慣をつけてください。

生涯年収の視点で企業を評価する

初任給は入社1年目の給与にすぎません。就活で本当に重視すべきは、長期的な収入の伸びです。

• 昇給率：毎年の昇給がどの程度あるか。年功型か成果型かで大きく変わる
• 賞与の安定性：業績連動型の場合、景気に左右される
• 退職金制度：退職金がある企業は生涯賃金で有利になりやすい
• 福利厚生の経済的価値：社宅・住宅補助・財形貯蓄・持株会なども考慮する

たとえば、初任給が業界平均の大手メーカーでも、退職金や企業年金を含めると生涯賃金が3億円を超えるケースがあります。一方、初任給が高くても昇給が緩やかな企業は、40代以降に年収が頭打ちになることもあります。

初任給が高い企業ランキングの具体的なデータや激務度・離職率との比較については、別記事で詳しく解説します。業界別・職種別のリアルな年収データが気になる方はぜひチェックしてください。

初任給で企業を選ぶときのよくある失敗例と対策

ここでは、新卒の就活生が初任給を軸に企業を選ぶ際に陥りやすい失敗パターンを紹介します。事前に知っておくだけで、企業選びの精度は格段に上がります。

失敗例1：初任給の金額だけで応募先を決めてしまう

最もよくある失敗は、ランキング上位の企業だけにエントリーするケースです。初任給が高い企業は応募者も多く、倍率が非常に高くなります。

結果として全落ちし、就活が長期化するリスクがあります。また、初任給が高い理由が「人手不足」や「離職率の高さ」にある企業も含まれています。

対策：初任給だけでなく、以下の項目も必ず確認しましょう。

• 3年以内の離職率（就職四季報などで確認可能）
• 平均残業時間と有給取得率
• 30代・40代の平均年収（昇給カーブの確認）
• 口コミサイトでの社員の評価

失敗例2：福利厚生や昇給率を見落とす

初任給に目を奪われ、福利厚生の価値を軽視する就活生は多いです。しかし、福利厚生は「見えない年収」として非常に大きな意味を持ちます。

具体的な例を挙げます。

• 社宅・独身寮：月1〜2万円で住める企業もあり、年間60〜100万円の節約になる
• 住宅手当：月3〜5万円の支給がある企業も多い
• 奨学金返済支援制度：返済額の一部を企業が負担する制度が広がっている
• 財形貯蓄・持株会：給与天引きで資産形成を支援する仕組み

たとえば初任給23万円でも家賃2万円の社宅に住める企業は、初任給30万円で家賃10万円を自己負担する企業と、手元に残るお金はほぼ変わりません。

対策：初任給と福利厚生を合算した「実質年収」で比較する視点を持ちましょう。初任給が高い企業への就活の具体的な進め方や、業界の選び方・ES対策については、別記事で詳しく解説する予定です。

失敗例3：年収だけを軸にして仕事内容との相性を無視する

初任給が高い企業でも、仕事内容や社風が自分に合わなければ長く働けません。短期離職してしまえば、高い初任給のメリットは失われます。

実際に、初任給が高い企業に入社したものの「激務すぎて体調を崩した」「成果主義のプレッシャーに耐えられなかった」という声は少なくありません。

対策：企業選びでは年収だけでなく、以下の軸も並行して検討しましょう。

• 業務内容への興味・適性があるか
• ワークライフバランスの理想と実態が合っているか
• 社風やカルチャーに共感できるか
• スキルアップやキャリア形成の環境が整っているか

年収は重要な要素ですが、あくまで企業選びの「一つの軸」です。複数の軸を組み合わせて、自分に合った企業を見つけることが、後悔しない就活につながります。

初任給が高い企業を見極めるためのチェックリスト

ここまでの内容を踏まえ、新卒の就活生が企業の初任給を正しく評価するためのチェックリストをまとめます。企業研究の際に活用してください。

企業の給与情報で確認すべき7項目

• 初任給の金額に固定残業代が含まれていないか
• 基本給はいくらか（賞与の算出基準になる）
• 賞与は年何回で何か月分が支給されるか
• 昇給は年1回か、昇給実績はどの程度か
• 住宅手当・社宅制度の有無と金額
• 退職金制度の有無
• 大卒と院卒で初任給に差があるか

これらの情報は、募集要項・就職四季報・企業の採用ページで確認できます。不明な点はOB・OG訪問や会社説明会で質問しましょう。

情報収集に使えるツールと情報源

初任給が高い企業を正確に比較するために、以下の情報源を活用することをおすすめします。

• 就職四季報：初任給・平均年収・離職率・残業時間のデータが網羅されている
• 有価証券報告書：上場企業の平均年収を正確に把握できる
• OpenWork・ライトハウス：社員口コミから給与の実態や昇給の仕組みがわかる
• 企業の採用ページ：最新の初任給・福利厚生の情報が掲載されている
• 厚生労働省の賃金構造基本統計調査：業界・企業規模別の平均初任給データを確認できる

複数の情報源を組み合わせることで、初任給の仕組みや企業の待遇をより正確に理解できます。一つのランキングだけに頼らない情報収集を心がけましょう。

このシリーズの記事

本記事は「初任給が高い企業」をテーマにしたシリーズの1本目です。全3記事で、仕組みの理解から具体的な就活対策、ランキングデータの読み解きまでをカバーします。

• 【今読んでいる記事】初任給が高い企業とは？新卒年収の仕組み・業界別水準・ランキングの読み方を徹底解説
• 【予定】初任給が高い企業への新卒就活の進め方｜狙うべき業界・ES・面接対策・逆求人活用のロードマップ
• 【予定】初任給が高い企業ランキング新卒版｜業界別・職種別の年収データ・激務度・離職率を徹底比較

就職活動成功までのロードマップ

STEP1：企業研究を行う。

気になっている企業について企業研究を行いましょう！
業界だけでなんとなく判断して応募してしまうと、入社後のミスマッチにつながる可能性があります。
応募前に、その企業がどのような事業を展開しているのか、どんな強みを持っているのかを確認しておくことが大切です。

「まだ気になる企業が見つからない…」「業界も正直まだ絞れていない…」という方も大丈夫です。
就活は“自分から探す”だけが方法ではありません。
最近は、企業側からスカウトが届く“逆求人型”サービスを活用する学生も増えています。

企業があなたのプロフィールを見たうえでスカウトを送る仕組みなので、
・自己PRやガクチカをしっかり読んでくれている
・あなたの強みに興味を持った企業から声がかかる
・知らなかった優良企業と出会える
といったメリットがあります。

「自分がまだ知らない企業」から声がかかることで、視野が一気に広がることも少なくありません。

あなたの経験や強みをしっかり見てくれる企業と出会えるのが、スカウト型サービスの魅力であり、
その代表的なサービスがOfferBoxです！

登録は無料で、プロフィールを入力しておくだけでOK！
早めに登録しておくほど、企業に見てもらえるチャンスも広がります！

「まだ何も決まっていない」という段階でも大丈夫です。
まずは一歩踏み出して、チャンスを広げてみてください！

STEP2：書類選考（1次選考）

特に本選考では、多くの企業で最初の関門となるのがES（エントリーシート）です。

ESでは主に、
・志望動機
・ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）
・あなたの強み・自己PR
といった項目が問われます。

ここでの完成度によって、
その次の面接に進めるかどうかが決まりますし、
面接でもESの内容をもとに質問をされるため、非常に重要なステップです。
ただ、「何を書けばいいのかわからない」「他の人はどんな内容を書いているの？」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

そんなときに役立つのが、実際に選考を受けた先輩たちのESを参考にできるサービスです！
企業ごとの選考体験談や通過ESを確認できる就活会議を活用すれば、
志望企業の傾向や評価されやすいポイントを事前に把握し、それらを対策したESを作成できます！

実際に115,000枚の選考情報が登録されていて、選考対策の力になること間違いなしです！
まずは気になる企業の選考情報をチェックして、ES対策の精度を高めていきましょう！

STEP3：面接選考（2次選考〜最終選考）

書類選考を通過すると、面接が始まります。
ここからが選考の本番です。
面接の場面では「みなさんが強みや経験を活かして働いている姿」をイメージできるかどうか、が選考通過の鍵になります！

その姿をイメージさせるためには、就活生であるみなさん自身が、実際に「その企業で働いているイメージ」を持っている必要があります！
では、どうやって、そのイメージを持つのか？
それは、OB訪問を行い、「実際に働いている社員の方と話す」ことが1番効果的です。

OB訪問はその名の通り大学のOBに話を聞きに行くことが一般的ですが、そんなに都合よく、興味のある企業に就職したOBや身近な先輩がいない学生も多いと思います。（実際に僕も教育学部だったこともあってOB訪問が非常に難しかったです。）

そんな常識を覆すのが、Matcher（マッチャー）！

Matcherはアプリを通して大学を問わず、登録している社員の方にOB訪問をすることができるサービスです！
Matherを利用して、OB訪問を行い、選考を突破しましょう！

就活生の皆さんへ
最終面接まで進めたのに、あと一歩で内定に届かなかった…。
そんな経験がある方もいるのではないでしょうか。

でもそれ、落ち込む必要はありません。
最終面接まで進めたということは、あなたの実力がしっかり評価されている証拠です。

あとは「その企業との相性」だけだった、というケースも本当に多いです。
そこでぜひ活用してほしいのが、最終面接まで進んだ実績を評価してくれる就活サービスABABAです。

ABABAでは、最終面接まで進んだ経験をもとに企業からスカウトが届く仕組みになっています。
企業側も「実力がある学生」と分かったうえで声をかけてくれるため、他のスカウトサービスと比べて選考がスムーズに進みます！

中には、書類選考や一次面接が免除される特別ルートにつながるケースもあります。

「もう一度ゼロからエントリーするのはしんどい…」
そんなときこそ、これまでの努力を“武器”に変えていきましょう！

登録は無料なので、まずは選択肢を一つ増やす感覚でチェックしてみてください。
チャンスは、思っているよりもすぐ近くにあります！

まとめ：初任給の仕組みを理解して企業を正しく比較しよう

本記事では、初任給が高い企業の仕組みや業界別の水準、ランキングの読み方を解説しました。最後にポイントを振り返ります。

• 初任給・基本給・手取りは別物。内訳を必ず確認する
• 初任給が高い業界はコンサル・IT・総合商社が中心
• 固定残業代が含まれていないか、賞与の仕組みはどうかを確認する
• 企業規模や職種によっても初任給は大きく異なる
• ランキングの数字をそのまま信じず、裏側の仕組みを見極める
• 福利厚生を含めた「実質年収」で比較する視点が重要
• 年収だけでなく仕事内容や社風との相性も考慮する

新卒の就活で「初任給が高い企業に入りたい」と考えること自体は自然なことです。しかし、数字の仕組みを理解しないまま企業を選ぶと、入社後にギャップを感じる原因になります。

本記事で解説した知識を使って、自分に合った企業を見極めてください。28卒の皆さんの就職活動を応援しています。

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