新卒からリモートワーク・テレワークできる企業一覧｜出社頻度・制度を徹底比較【2026年版】

「新卒でもリモートワークできる企業ってどこ？」という疑問に答えます

「新卒からリモートワークで働ける企業はあるのだろうか」「フルリモートの企業と週数日出社の企業では、どちらが自分に合っているのだろうか」――就職活動を進める中で、このような疑問を抱えている方は少なくないはずです。

新型コロナウイルスの流行を契機に、多くの企業がリモートワーク制度を導入しました。2025年現在も、IT業界を中心に新卒採用からリモートワークを認めている企業は数多く存在します。しかし、制度の有無だけでなく「実際にどの程度リモートワークができるのか」「新卒1年目から本当に適用されるのか」といった具体的な情報は、なかなか見えにくいものです。

本記事では、新卒からリモートワークできる企業を一覧形式で紹介し、出社頻度・制度内容を企業ごとに徹底比較します。さらに、企業選びでよくある失敗例とその対策についても詳しく解説しますので、リモートワークを軸に就職先を検討している方はぜひ最後までお読みください。

新卒リモートワークの現状｜制度導入企業はどれくらいあるのか

コロナ後もリモートワーク制度は定着しているのか

2020年以降、リモートワークを導入する企業は急増しました。国土交通省が公表した「テレワーク人口実態調査」によると、雇用型テレワーカーの割合はコロナ前と比較して大幅に増加しており、特にIT・通信業界や情報サービス業界では高い水準を維持しています。

一方で、2023年頃から「オフィス回帰」の流れが一部の企業で見られるようになりました。アメリカではAmazonやGoogleが出社日数を増やす方針を打ち出し、日本国内でも同様の動きがあります。しかし、完全に出社に戻すのではなく、「ハイブリッドワーク」と呼ばれる出社とリモートワークを組み合わせた働き方を採用する企業が主流です。つまり、リモートワーク制度自体が消滅したわけではなく、企業ごとに最適な形を模索しながら定着が進んでいるのが現状です。

新卒社員にもリモートワークは適用されるのか

リモートワーク制度があっても、「新卒1年目は原則出社」というルールを設けている企業は少なくありません。その理由として、以下のような点が挙げられます。

• ビジネスマナーや業務の基礎を対面で身につける必要がある
• OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）は対面のほうが効率的である
• 社内の人間関係を早期に構築することが重要とされる
• 自律的に業務を進める力が十分でない段階ではサポートしにくい

そのため、リモートワーク制度のある企業に入社しても、入社後の研修期間（概ね1〜6か月程度）は出社が求められるケースが多いです。ただし、研修終了後は他の社員と同じ条件でリモートワークが認められる企業も増えているため、「研修期間中の出社」と「配属後のリモート可否」は分けて確認することが大切です。

リモートワーク制度の種類を理解しておこう

企業が導入しているリモートワーク制度には、大きく分けて以下の3つのパターンがあります。自分が求める働き方と照らし合わせて理解しておきましょう。

• フルリモート型：原則として出社の義務がなく、自宅やコワーキングスペースなどから勤務できる。地方在住でも勤務可能な場合がある。
• ハイブリッド型：週に数日は出社し、残りの日はリモートワークが可能。「週2日出社・週3日リモート」などのパターンが多い。
• 条件付きリモート型：上長の許可や一定の勤続期間を経てからリモートワークが認められる。新卒1年目は対象外とされることもある。

求人情報に「リモートワーク可」と記載されていても、実態は条件付きであるケースが多いため、制度の具体的な運用方法まで確認することが重要です。

新卒からリモートワークできる企業一覧【業界別】

IT・Web系企業

IT・Web業界は、リモートワークとの親和性が最も高い業界です。業務のほとんどがパソコンとインターネット環境で完結するため、新卒入社の段階からリモートワークを認めている企業が多数存在します。以下に代表的な企業を挙げます。

• サイボウズ：「100人100通りの働き方」を企業理念として掲げ、個人の事情に合わせた柔軟な働き方を推進している。リモートワークの活用が全社的に浸透しており、新卒社員も配属後にリモートワークを選択できる。
• メルカリ：「YOUR CHOICE」という制度を導入しており、社員が出社かリモートかを自分自身で選択できる。フルリモート勤務も可能で、働く場所の自由度が非常に高い。
• LINEヤフー：原則リモートワークを基本とする勤務体制を採用。フルリモート勤務が可能で、国内であれば居住地の制限も緩和されている。月の出社回数に上限目安を設けつつ、柔軟な運用がなされている。
• freee：クラウド会計ソフトを提供するfreeeは、リモートワークとオフィスワークを併用するハイブリッド型の働き方を導入。エンジニア職を中心にリモートワークの活用が進んでいる。
• GMOインターネットグループ：グループ全体でリモートワーク制度を整備。職種やプロジェクトによって出社頻度は異なるが、在宅勤務を積極的に活用する文化が根付いている。

通信・インフラ系企業

通信業界やインフラ系の大手企業でも、リモートワーク制度を導入しているケースがあります。

• NTTグループ：2022年にリモートワークを基本とする新たな働き方「リモートスタンダード」制度を発表し、大きな注目を集めた。転勤や単身赴任を伴わない勤務形態を推進しており、日本全国どこからでも勤務可能な仕組みを整えている。新卒社員への適用時期は配属先によるが、グループ全体としてリモートワーク推進の姿勢が明確である。
• KDDI：社員の自律的な働き方を支援する制度を整備しており、リモートワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッド型の勤務が可能。

コンサル・人材・その他の業界

IT業界以外でも、リモートワーク制度を整えている企業は存在します。ただし、業界特性により出社頻度やリモートワークの適用範囲には差があります。

• リクルート：理由や回数を問わないリモートワーク制度を導入しており、個人の裁量で出社・リモートを選択できる環境を整備。
• アクセンチュア：プロジェクトの特性に応じてリモートワークとオフィスワークを使い分ける働き方を推進。クライアント先への常駐が求められる案件もあるため、完全なフルリモートとは限らない。
• ユニリーバ・ジャパン：「WAA（Work from Anywhere and Anytime）」という独自の制度を導入し、働く場所と時間の自由度が高い。

なお、上記の制度内容は各社の公式発表や採用情報をもとに記載していますが、年度によって制度が変更される可能性があります。最新の情報は必ず各企業の公式採用ページや会社説明会で確認してください。

主要企業のリモートワーク制度を徹底比較【比較表あり】

出社頻度・居住地制限・新卒適用の有無で比較

新卒でリモートワークができる企業を選ぶ際には、「リモートワーク可」という表記だけで判断するのは危険です。出社頻度、居住地の制限、新卒1年目から適用されるかどうかなど、制度の詳細を比較検討する必要があります。以下の比較表に、主要企業のリモートワーク制度の概要をまとめました。

企業名	リモート制度の型	出社頻度の目安	居住地制限	新卒1年目の適用	特徴
サイボウズ	ハイブリッド型	個人の選択による	応相談	研修後に適用	「100人100通りの働き方」を掲げ、個別の事情に柔軟に対応
メルカリ	フルリモート可	個人の選択による	日本国内	研修後に適用	「YOUR CHOICE」制度で出社・リモートを個人が選択
LINEヤフー	フルリモート可	原則リモート	国内（一部条件あり）	研修後に適用	居住地の自由度が高く、地方在住も可能
NTTグループ	フルリモート可	原則リモート	日本全国	配属先による	「リモートスタンダード」制度により転勤なしの働き方を推進
リクルート	ハイブリッド型	個人の裁量による	特段の制限なし	適用あり	理由・回数を問わずリモートワーク可能
freee	ハイブリッド型	週数日程度の出社あり	通勤圏内が基本	研修後に適用	職種により出社頻度に差がある
GMOインターネットグループ	ハイブリッド型	部署・職種による	通勤圏内が基本	配属先による	グループ全体でリモート環境を整備
アクセンチュア	ハイブリッド型	プロジェクトによる	プロジェクトによる	プロジェクトによる	クライアント常駐の場合は出社が基本

比較表の読み解き方と注意点

上記の比較表を見る際に注意してほしいのは、同じ「フルリモート可」であっても運用実態には差があるという点です。例えば、制度上はフルリモートが認められていても、チームのミーティングや社内イベントで月に数回の出社が推奨される場合があります。また、「個人の選択による」と記載されていても、実際には上司やチームの方針によって出社頻度が左右されることも少なくありません。

さらに重要なのは、新卒1年目の適用可否です。多くの企業では、入社直後の研修期間は出社を原則としています。研修が数週間で終わる企業もあれば、半年以上にわたる企業もあるため、「研修後に適用」という情報だけでは判断が難しいケースがあります。面接やOB・OG訪問の際に、「新卒1年目の実際の出社頻度はどの程度ですか」と具体的に質問することを強くおすすめします。

フルリモート型とハイブリッド型、新卒にはどちらが向いているか

結論から言えば、新卒社員にはハイブリッド型のほうが適している場合が多いです。その理由は以下の通りです。

フルリモート型は、自律的に業務を遂行できるスキルと経験がある人にとっては理想的な環境です。しかし、社会人経験のない新卒社員にとっては、分からないことをすぐに隣の先輩に聞けない環境がストレスになることがあります。また、社内の人間関係が構築されていない状態でフルリモート勤務を続けると、孤立感を抱えやすいという声も少なくありません。

一方、ハイブリッド型であれば、出社日に対面でのコミュニケーションを取りながら、リモートの日は集中して作業に取り組むという使い分けができます。新卒の段階では、まず対面で信頼関係を築き、業務の進め方を十分に理解した上で、徐々にリモートワークの比率を高めていくというアプローチが現実的です。

もちろん、フルリモート環境でも手厚いオンボーディング制度やメンター制度を整備している企業であれば、新卒社員でも問題なく業務に馴染むことは可能です。制度の有無だけでなく、新卒社員向けのサポート体制がどの程度充実しているかも確認すべきポイントです。

新卒がリモートワーク企業を選ぶメリットとデメリット

リモートワーク企業を選ぶメリット

新卒からリモートワークができる企業を選ぶメリットは数多くあります。

1. 通勤時間の削減
最も分かりやすいメリットは、通勤にかかる時間と体力の節約です。首都圏で働く場合、片道1時間以上の通勤は珍しくありません。往復2時間を自己研鑽や休息に充てられることは、長期的に見て大きなアドバンテージになります。

2. 居住地の選択肢が広がる
フルリモートや居住地制限のない企業であれば、オフィスの近くに住む必要がなくなります。家賃の安い地域に住むことで生活コストを下げたり、地元で暮らしながら都市部の企業で働いたりすることも可能です。

3. 自分に合った環境で集中できる
オフィスでは周囲の雑談や電話対応の声が気になることがありますが、自宅であれば自分にとって最適な環境を整えることができます。集中力を発揮しやすい環境で働くことで、生産性の向上が期待できます。

4. ワークライフバランスの実現
リモートワークによって生まれた時間的な余裕は、趣味や副業、資格取得の勉強などに活用できます。社会人1年目から時間を有効に使う習慣を身につけることは、今後のキャリア形成にもプラスに働きます。

リモートワーク企業を選ぶデメリット

一方で、新卒社員がリモートワークを選択することにはデメリットも存在します。事前に理解しておかなければ、入社後にギャップを感じる原因になりかねません。

1. ビジネススキルの習得に時間がかかる可能性がある
社会人としての基本的な振る舞いや暗黙知と呼ばれる業務のコツは、対面でのコミュニケーションを通じて自然に身につく部分が大きいです。リモート環境では、意識的に学ぶ姿勢がなければスキル習得が遅れるリスクがあります。

2. 社内の人間関係が構築しにくい
同期との交流や先輩社員との信頼関係は、ランチや雑談といった何気ない対面のやり取りから生まれることが少なくありません。リモート中心の環境では、こうした機会が制限されるため、意識的にコミュニケーションの場を作る必要があります。

3. 自己管理能力が求められる
リモートワークでは、誰も見ていない環境で自分自身を律して業務に取り組む必要があります。タスク管理やスケジュール管理が苦手な人にとっては、かえってパフォーマンスが下がる可能性があります。

4. 評価が見えにくくなる場合がある
オフィスで働いていれば、上司が日頃の頑張りを直接目にする機会がありますが、リモート環境ではプロセスよりも成果物で評価される傾向が強まります。新卒社員にとって、成果を出すまでの試行錯誤の過程を正当に評価してもらえるかどうかは、モチベーションに大きく影響します。

新卒のリモートワーク企業選びでよくある失敗例と対策

失敗例1：「リモート可」の表記だけで企業を判断してしまう

就活サイトや求人票に「リモートワーク可」「テレワーク制度あり」と記載されていると、それだけで安心してしまう就活生は多いです。しかし実際には、「制度はあるが利用実績がほとんどない」「管理職の許可が必要で実質的に利用しづらい」「リモートワークが可能なのは一部の職種のみ」といったケースが少なくありません。

対策：OB・OG訪問や面接の逆質問の機会を活用し、「実際にリモートワークを利用している社員の割合はどの程度ですか」「新卒社員がリモートワークを始められるのは入社後どのくらいの時期からですか」といった具体的な質問を投げかけましょう。また、OpenWorkやライトハウスなどの口コミサイトで社員の声を確認することも有効です。

失敗例2：リモートワークだけを最優先にして企業を選んでしまう

リモートワークができるかどうかは確かに重要な条件ですが、それだけを最優先にして企業を選んでしまうと、入社後に後悔する可能性があります。例えば、「リモートワークはできるが業務内容に興味が持てない」「働き方は自由だが給与水準が低い」「リモート環境は整っているが教育体制が不十分」といった状況に陥るケースが考えられます。

対策：企業選びの軸を整理する際に、リモートワークはあくまで「働き方」の条件の一つとして位置づけましょう。業務内容、成長環境、給与・福利厚生、企業文化、キャリアパスなど、複数の軸を総合的に評価することが重要です。リモートワーク制度は「あればなお良い条件」として優先度を設定し、必須条件とする場合でも他の要素とのバランスを意識してください。

失敗例3：リモートワーク環境の自己準備を甘く見てしまう

入社後にリモートワークを始めてから、「自宅に集中できる作業スペースがない」「ネットワーク回線が不安定で業務に支障が出る」「一人暮らしの部屋で一日中仕事をしていると精神的に辛い」といった問題に直面する新卒社員は意外と多いです。

対策：入社前から、リモートワークに適した環境を整えることを意識しましょう。具体的には、安定したインターネット回線の確保、デスクとチェアの準備、仕事とプライベートを切り分けられるスペースの確保が必要です。また、企業によってはリモートワーク手当として月額数千円〜数万円が支給される場合がありますので、福利厚生の内容も事前に確認しておくことをおすすめします。

新卒リモートワーク企業の探し方｜具体的な手段を紹介

就活サイト・就活エージェントを活用する

新卒向けのリモートワーク企業を探すための最も基本的な手段は、就活サイトの検索機能を活用することです。マイナビやリクナビといった大手就活サイトでは、勤務条件の絞り込み機能に「リモートワーク可」「在宅勤務可」といった項目が用意されている場合があります。

また、IT・Web業界に特化した就活サイトや、ベンチャー企業向けのプラットフォーム（Wantedly、サポーターズなど）では、リモートワーク制度の詳細が記載されている求人が比較的多く見つかります。企業の採用ページを直接確認するのも有効な方法です。

さらに、就活エージェントに相談するのも一つの手段です。「リモートワークを重視している」という希望を伝えれば、条件に合った企業を紹介してもらえる可能性があります。キャリアアドバイザーは各企業の制度の実態にも詳しいため、求人票だけでは分からない情報を得られることがあります。

企業説明会・インターンシップで実態を確認する

求人情報だけでは分からないリモートワークの実態を把握するためには、企業説明会やインターンシップへの参加が効果的です。特に、合同企業説明会では複数の企業の担当者に直接質問できるため、短時間で多くの情報を収集できます。

質問する際には、以下のようなポイントを押さえておくと、より具体的な情報を引き出すことができます。

• 「リモートワークの利用率はどの程度ですか」（制度があっても使われていないケースを見極める）
• 「新卒1年目の社員は、配属後どのくらいの頻度でリモートワークをしていますか」（新卒への適用実態を確認する）
• 「リモートワーク時のコミュニケーションツールは何を使っていますか」（リモート環境の整備状況を把握する）
• 「リモートワーク手当や在宅勤務の支援制度はありますか」（金銭面のサポートを確認する）

また、インターンシップに参加すれば、実際の業務環境を体験できるだけでなく、現場の社員から生の声を聞く機会にも恵まれます。リモート実施のインターンシップを開催している企業であれば、その企業がリモートワークに対してどの程度積極的であるかを肌で感じることができるでしょう。

口コミサイト・SNSで社員のリアルな声を集める

公式情報だけでは見えてこないリモートワークの実態を知るためには、口コミサイトやSNSの活用も欠かせません。OpenWork（旧Vorkers）やライトハウス（旧カイシャの評判）といった口コミサイトでは、現職社員や退職者による働き方に関する評価が掲載されています。「リモートワーク」「在宅勤務」「テレワーク」などのキーワードで口コミを検索すると、制度の実態に関するリアルな声を確認できます。

ただし、口コミはあくまで個人の主観に基づく情報であり、所属部署や時期によって状況が異なる場合があります。複数の情報源を組み合わせて総合的に判断することが大切です。

就職活動成功までのロードマップ

STEP1：企業研究を行う。

気になっている企業について企業研究を行いましょう！
業界だけでなんとなく判断して応募してしまうと、入社後のミスマッチにつながる可能性があります。
応募前に、その企業がどのような事業を展開しているのか、どんな強みを持っているのかを確認しておくことが大切です。

「まだ気になる企業が見つからない…」「業界も正直まだ絞れていない…」という方も大丈夫です。
就活は“自分から探す”だけが方法ではありません。
最近は、企業側からスカウトが届く“逆求人型”サービスを活用する学生も増えています。

企業があなたのプロフィールを見たうえでスカウトを送る仕組みなので、
・自己PRやガクチカをしっかり読んでくれている
・あなたの強みに興味を持った企業から声がかかる
・知らなかった優良企業と出会える
といったメリットがあります。

「自分がまだ知らない企業」から声がかかることで、視野が一気に広がることも少なくありません。

あなたの経験や強みをしっかり見てくれる企業と出会えるのが、スカウト型サービスの魅力であり、
その代表的なサービスがOfferBoxです！

登録は無料で、プロフィールを入力しておくだけでOK！
早めに登録しておくほど、企業に見てもらえるチャンスも広がります！

「まだ何も決まっていない」という段階でも大丈夫です。
まずは一歩踏み出して、チャンスを広げてみてください！

STEP2：書類選考（1次選考）

特に本選考では、多くの企業で最初の関門となるのがES（エントリーシート）です。

ESでは主に、
・志望動機
・ガクチカ（学生時代に力を入れたこと）
・あなたの強み・自己PR
といった項目が問われます。

ここでの完成度によって、
その次の面接に進めるかどうかが決まりますし、
面接でもESの内容をもとに質問をされるため、非常に重要なステップです。
ただ、「何を書けばいいのかわからない」「他の人はどんな内容を書いているの？」と不安に感じる方も多いのではないでしょうか。

そんなときに役立つのが、実際に選考を受けた先輩たちのESを参考にできるサービスです！
企業ごとの選考体験談や通過ESを確認できる就活会議を活用すれば、
志望企業の傾向や評価されやすいポイントを事前に把握し、それらを対策したESを作成できます！

実際に115,000枚の選考情報が登録されていて、選考対策の力になること間違いなしです！
まずは気になる企業の選考情報をチェックして、ES対策の精度を高めていきましょう！

STEP3：面接選考（2次選考〜最終選考）

書類選考を通過すると、面接が始まります。
ここからが選考の本番です。
面接の場面では「みなさんが強みや経験を活かして働いている姿」をイメージできるかどうか、が選考通過の鍵になります！

その姿をイメージさせるためには、就活生であるみなさん自身が、実際に「その企業で働いているイメージ」を持っている必要があります！
では、どうやって、そのイメージを持つのか？
それは、OB訪問を行い、「実際に働いている社員の方と話す」ことが1番効果的です。

OB訪問はその名の通り大学のOBに話を聞きに行くことが一般的ですが、そんなに都合よく、興味のある企業に就職したOBや身近な先輩がいない学生も多いと思います。（実際に僕も教育学部だったこともあってOB訪問が非常に難しかったです。）

そんな常識を覆すのが、Matcher（マッチャー）！

Matcherはアプリを通して大学を問わず、登録している社員の方にOB訪問をすることができるサービスです！
Matherを利用して、OB訪問を行い、選考を突破しましょう！

就活生の皆さんへ
最終面接まで進めたのに、あと一歩で内定に届かなかった…。
そんな経験がある方もいるのではないでしょうか。

でもそれ、落ち込む必要はありません。
最終面接まで進めたということは、あなたの実力がしっかり評価されている証拠です。

あとは「その企業との相性」だけだった、というケースも本当に多いです。
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ABABAでは、最終面接まで進んだ経験をもとに企業からスカウトが届く仕組みになっています。
企業側も「実力がある学生」と分かったうえで声をかけてくれるため、他のスカウトサービスと比べて選考がスムーズに進みます！

中には、書類選考や一次面接が免除される特別ルートにつながるケースもあります。

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まとめ｜新卒リモートワーク企業選びで後悔しないために

本記事では、新卒からリモートワークできる企業を一覧形式で紹介し、主要企業の制度内容を比較しました。最後に、本記事の要点を整理します。

• 新卒からリモートワークできる企業は、IT・Web業界を中心に数多く存在する。ただし、制度の内容や運用実態は企業によって大きく異なる。
• 「フルリモート型」「ハイブリッド型」「条件付きリモート型」の3パターンを理解した上で、自分に合った働き方を選ぶことが重要である。
• サイボウズ、メルカリ、LINEヤフー、NTTグループ、リクルートなど、制度が充実した企業は存在するが、新卒1年目への適用時期や出社頻度は企業ごとに異なる。
• リモートワーク企業を選ぶ際は、「リモート可」の表記だけで判断せず、OB・OG訪問や面接の逆質問で実態を確認することが欠かせない。
• リモートワークだけを最優先にして企業を選ぶのではなく、業務内容や成長環境、教育体制などの条件と総合的に比較検討するべきである。
• 新卒社員の場合、完全フルリモートよりもハイブリッド型のほうが現実的な選択肢であるケースが多い。対面でのコミュニケーション機会を確保しながら、徐々にリモートワークの比率を高めていくアプローチが望ましい。

リモートワークは、働き方の選択肢を大きく広げてくれる制度です。しかし、新卒という社会人のスタート地点においては、制度の有無だけでなく「その環境で自分が成長できるかどうか」という視点も忘れてはなりません。本記事で紹介した企業の情報や比較のポイントを参考にしながら、自分にとって最適な就職先を見つけてください。

なお、各企業の制度は随時変更される可能性があるため、最新の情報は必ず各企業の公式採用ページや説明会で確認するようにしましょう。